センシング

• 法人企業向け

PAREA-CareⅡ 介護サービス事業者

日本全国にある約13万件の介護サービス事業者の位置と属性情報（住所、介護サービス種別等）をデータベース化したものです。
対象施設は、介護保険適用事業者のサービス別（訪問サービス、通所サービス、福祉用具サービス、居宅介護支援サービス、居宅系サービス、施設サービス）に用意しており、オプションとしてサービス付き高齢者住宅も用意しています。
更に住宅型有料老人ホーム（住宅型・健康型）もオプションデータとして新たに提供を開始しました。
※年１回更新

• 法人企業向け

PAREA-Dental 歯科医院

日本全国にある約69,000件の歯科医院の位置と属性情報（住所、電話番号等）をデータベース化したものです。

※年１回更新

• 法人企業向け

PAREA-Medical 病院・診療所

日本全国にある約97,000件の病院・診療所の位置と属性情報（住所、電話番号、診療日、診療科目等）データベース化したものです。 名称・住所などの基本項目のほか、オプションデータとして豊富な属性データがございます。

※年１回更新

• 法人企業向け

PAREA-Care 介護施設

日本全国にある約15,000件の介護施設（老人保健施設・特別養護老人ホーム・療養型病床群併設病院）の位置と属性情報（住所、電話番号等）をデータベース化したものです。

※年１回更新

• 法人企業向け

Satellite Imagery 衛星画像

国際航業では、航空写真以外にも各種衛星画像を活用したリモートセンシング技術の向上に積極的に取り組んできました。今日では、人工衛星画像を用いた空間計測技術は、空間情報を取得する当社のコアテクノロジーの一つとなっています。

近年打ち上げられる衛星は、高解像度化が進み、米国のWorldView-3衛星をはじめとする30cm級の超高解像度衛星や、雲や夜間でも観測できるSAR衛星が日本を始め世界各国で打ち上げられています。

また、コンステレーションと言われている複数衛星を運用している企業も出現し、米国PLANET社のように常時130機以上で一日一回以上地球のあらゆる箇所を観測しています。今後も小型衛星群によるコンステレーション運用が多数計画されており、衛星画像の利用機会拡大が期待されます。

当社では、リモートセンシング技術による空間計測サービスとともに、これらの衛星画像データの販売代理も行っております。

• 法人企業向け

PAREA-Japan 市区町村界

全国の市区町村界データで、簡易地図として作成したものです。 各市区町村別統計データの表示などに利用されています。
※年１回更新
 

PAREA-Japanは、2023年度版までで廃盤となります。
なお、今後はPAREA-TownもしくはPAREA-Town2500の市区町村界のご利用をご検討願います。

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マルチ・モニタリングサービス

～マルチ・モニタリングとは～
空間情報技術のパイオニアとして、国土建設・環境保全、防災インフラ管理に貢献してきたノウハウを活かし、GPS/GNSS測位、定点カメラ画像解析、航空レーザ測量、SAR解析、AIとの最先端技術を組み合わせ、現在の社会課題を解決するための各種計測監視サービス（モニタリングサービス）を提供します。

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閉鎖性水域の水環境解析

内湾、ダム湖沼などの閉鎖性水域では、水質保全を図るために、これまで下水道整備や工場・事業場の排水規制等の点源対策が推進されてきたが、内湾では赤潮や貧酸素水塊等による水産業への影響、ダム湖沼ではアオコによる利水障害等が依然として課題となっているとともに、地球温暖化の影響も危惧されています。

流域の特性に応じた最適な水環境保全対策を立案するには、最新のデータをもとに流域の発生汚濁負荷を把握し、かつ流域の水循環や負荷循環を解析するとともに、閉鎖性水域での生態系を含めた水質変化を的確に予測・評価することが重要です。

当社は、流域情報のデータベースと、水循環モデル・負荷循環モデル及び閉鎖性水域の低次生態系段階を考慮した水質予測モデルなどを有機的に結合させ、水環境保全対策の計画・実施を支援します。

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水中構造物劣化診断

これまで潜水士による目視観察が主であった水中部の構造物劣化診断調査に、水中ドローン(ROV)を採用し、搭載カメラで撮影して水中構造物の状態を診断します。

当社では、取得した水中画像より三次元点群データを構築し、画像とリンクさせることによって現況を正しく記録し、精度の高い劣化診断を行います。

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音波探査

音波探査は、石油資源探査開発調査をするために発展した技術です。

探査原理は、低い周波数の音を海底面に向かって発射し、その海底面下の地層を伝わって戻ってくる音の反射速度ならびに反射強度から海底地層を読み取ります。

現在では海底地質（活断層）・資源調査などに活用する他に、港湾構造物の基部の地盤（土質）状況や、堆積物の移動量を三次元的に求めるためにも利用されています。

また、海洋基本法の施行により日本近海での国産資源確保の機運が高まっており、再び注目されつつある探査技術です。