環境ソリューション ブログ

昨今、世界中の機関投資家・購買企業の要請を受けて、プライム市場のみならず上場企業は非財務情報として気候変動と共に水や生物多様性、森林など幅広い自然資本に関する情報を開示することが求められています。さらに金融庁は有価証券報告書等において、サステナビリティ全般に関する開示を求めています。
こうした取り組みは、企業の持続可能な経営に直結するものであり、機関投資家のみならず消費者に選ばれるために、自社のバリューチェーンにおける自然資本へのマテリアリティについて評価していくことが必要です。