2023/12/20
リサーチ
太陽光・蓄電池の経済効果診断「エネがえる(https://www.enegaeru.com/)」を提供する国際航業は、東京・大阪・愛知・福岡・北海道(5大都市)以外の都道府県在住の世帯において中古EV(電気自動車)や新車EVを移動手段ではなく、電気代削減等のために蓄電池として活用しているケースが増えているという販売施工店からの声をもとに、5大都市以外に在住しており、EVとV2H(Vehcle to Home)を活用して再エネ自家消費を検討、または行っている110名を対象にしたEV・V2Hの活用について実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
※調査結果については、後述する利用条件を順守することでご利用いただくことができます。
※「再エネ自家消費」とは、太陽光パネルや蓄電池を設置し、発電した電力を自ら消費することを指します。
調査概要:5大都市以外のEV(PHEV)・V2H活用に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年10月23日〜同年10月31日
有効回答:東京・大阪・愛知・福岡・北海道(5大都市)以外の都道府県在住で、EV(PHEV含む)・V2Hを活用して再エネ自家消費を検討、または行っている110名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪調査結果の利用条件≫
1.情報の出典として「エネがえる運営事務局調べ」と明記してください。
2.ウェブサイトで使用する場合は、出典として、下記リンクを設置してください。
URL:https://www.enegaeru.com/
「Q1.あなたは現在、EV・V2Hの活用により再エネ自家消費を行っていますか。」(n=110)と質問したところ、「行っている」が40.0%、「検討中である」が44.5%という回答となりました。
「Q2.あなたが、購入を検討/所有しているEV(PHEV・FCV含む)を教えてください。(複数回答)」(n=110)と質問したところ、「プリウスPHEV(トヨタ)」が39.1%、「MIRAI(トヨタ)」が20.9%、「bZ4X(トヨタ)」が20.9%という回答となりました。
「Q3.あなたがV2Hを活用する上で重視する、EVの選択基準を教えてください。(複数回答)」(n=110)と質問したところ、「価格」が60.9%、「バッテリー劣化のしにくさ」が60.9%、「航続距離の長さ」が51.8%という回答となりました。
Q1で「行っている」と回答した方に、「Q4.あなたが現在所有しているEVの購入時の状態を教えてください。」(n=44)と質問したところ、「新車」が79.5%、「中古車」が20.5%という回答となりました。
Q1で「行っている」と回答した方に、「Q5.あなたの現在の車の年間の総平均走行距離を教えてください。」(n=44)と質問したところ、「5,000km以上10,000km未満(毎週末ドライブで遠出をする)」が20.5%、「10,000km以上15,000km未満(通学・通勤でメインに使用)」が15.9%、「15,000km以上」が4.5%という回答となりました。
「Q6.EV・V2Hを活用し、再エネ自家消費をする上でのメリットを教えてください。(複数回答)」(n=110)と質問したところ、「電気代の節約になる」が60.0%、「停電時に非常電源として活用できる」が57.3%、「太陽光発電等再エネ発電の余剰電力を、車に還元できる」が43.6%という回答となりました。
Q6で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、EV・V2Hを活用して再エネ自家消費を活用することでのメリットがあれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=108)と質問したところ、「停電したときに活用できる」や「補助金がもらえる」など69の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
「Q8.あなたは、CEV補助金(クリーンエネルギー自動車導入促進補助金)という補助金制度を使用したことがありますか。」(n=110)と質問したところ、「ある」が45.5%、「ない」が53.6%という回答となりました。
Q8で「ある」と回答した方に、「Q9.得ることができた補助金の金額を教えてください。」(n=50)と質問したところ、「50万円以上55万円未満」が28.0%、「55万円以上60万円未満」が18.0%という回答となりました。
今回は、5大都市以外の都道府県在住で、EV・V2Hを活用して再エネ自家消費を検討またはすでに行っている110名を対象に、EV・V2Hの活用に関する実態調査を実施しました。
まず、EV・V2H活用による再エネ自家消費について、40.0%が「行っている」、44.5%が「検討中である」と回答しました。V2Hを活用する上で重視するEVの選択基準としては、「価格」「バッテリー劣化のしにくさ」がともに60.9%で最も多くなりました。また、EV・V2H活用による再エネ自家消費を行っている方のうち40.9%が、年間の総平均走行距離が「5,000km以上」と回答しています。EV・V2Hを活用して再エネ自家消費をするメリットとして、「電気代の節約になる」「停電時に非常電源として活用できる」といった声が多く挙がりました。
今回の調査では、東京や大阪といった大都市以外でのEV・V2H活用の実態が明らかになりました。5大都市以外の地域での再エネ自家消費の取り組みは、地域脱炭素や持続可能なエネルギーの利用の拡大において鍵となります。駐車場が大都市と比較して比較的安価な5大都市以外では、今後ますます、V2Hとセットで太陽光パネルやEVを導入し、再エネ自家消費による電気代削減効果を意識したEV活用がますます増加するのではないでしょうか。
「エネがえる」のビジョンは“むずかしいエネルギー診断をかんたんにカエル”です。エネがえるは、住宅用から産業用まで太陽光パネル・蓄電システム・EV(電気自動車)・V2H(Vehcle to Home)販売に関わる営業担当者が、誰でもカンタンに需要家・施主向けの提案書を自動作成できる経済効果の試算ツールです。計算が難しい太陽光・蓄電システム、またEV(電気自動車)・V2H(Vehcle to Home)の経済効果を誰でも専門知識なしにシミュレーションできるエネルギー診断特化型クラウドサービス(SaaS形式/API形式の2タイプ)として大手電力会社や有名太陽光・蓄電システムメーカー・国内TOPクラスの販売施工店まで全国700社以上に提供しています。
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