台風・線状降水帯に備える！　平時の備えと有事の対応を両立する「PAREA-API」の活用法

まだまだ暑い日が続き、本格的な秋の訪れが待ち遠しい季節。しかし、この時期は台風の接近・上陸リスクが高まり、近年増加傾向にある「線状降水帯」による予測困難な局地的豪雨への備えが不可欠です。こうした自然災害は、企業の事業活動に甚大な影響を及ぼす可能性があり、事業継続性を確保するためには、事前の準備とリアルタイムでの対応が鍵となります。
国際航業の地図コンテンツ配信サービス「PAREA-API」は、平時のリスク評価から有事のリアルタイム対応まで、災害対策をトータルで支援します。

災害対策の第一歩は、自社が抱えるリスクを正確に把握することです。PAREA-APIが提供する静的データ（PAREA Static-API）は、この「備え」を強力にサポートします 。

国土交通省が公開する「洪水浸水想定区域データ」や、国際航業が独自で解析した「液状化の可能性を示すデータ」※を利用できます 。これらの情報を地図上に重ねることで、自社施設、店舗、物流拠点などがどの程度の災害リスクに晒されているかを視覚的に把握できます 。

※防災科学技術研究所が公開している「地震ハザードステーション」の「表層地盤」のデータを用いて「地震ハザードマップ作成のための土地の脆弱性情報の効率的整備に関する研究」を参考に、国際航業が独自解析した結果を250mメッシュごとに表示しています。（データ時点：2021年）

公示地価データや商業施設POIデータといった他の静的データと組み合わせることで、地域ごとの資産価値や顧客基盤といった情報を災害リスクと重ねて分析できます 。これにより、どの拠点を優先して対策すべきか、具体的なリスク管理計画を策定する際の重要な判断材料が得られます。

線状降水帯のような予測困難な現象に対しては、リアルタイムでの状況把握が不可欠です。PAREA-APIが提供する動的データ（PAREA Dynamic-API）は、災害発生時の情報を即時に配信し、有事の迅速な対応を可能にします 。

現在から15時間先までの時間降水量情報や、台風の暴風域に入る確率、進路情報などをリアルタイムで配信します 。物流業界では配送ルートの見直しに、事業会社では従業員の帰宅・出勤指示の判断材料として活用できます 。

洪水警報や土砂災害警戒情報、特別警報の発表地域情報を、地図上で確認できます 。これにより、発災時の影響範囲を迅速に特定し、関連部門（緊急事態対応部門、施設管理部門、生産部門など）が連携して対応にあたることが可能になります 。

「PAREA-API」は、Webサイトやシステムに様々な地図コンテンツを配信するWeb APIサービスであり、統計情報や施設情報などの静的コンテンツ「Static-API」と、災害発生状況などの動的コンテンツ「Dynamic-API」を提供します。
API形式としては、空間情報から属性情報をJSON/XML形式で取得できる「REST API」と、地図タイル画像を配信する「地図タイルAPI」の2種類が用意されています。
「PAREA-API」の導入メリットとしては、利用者が多くのコンテンツの中から必要なデータを選んで調達できる柔軟性が挙げられます。これにより、不要なデータの購入を避け、コスト効率の良いデータ活用が可能になります。また、データの更新・運用がシステムによって自動化されるため、利用側の管理工数を大幅に削減し、常に最新の情報を手間なく利用できる環境が提供されます。
今後避けられないであろう自然災害の前に、貴社の防災対策を強化するための一助として、「PAREA Dynamic-API」の活用をご検討ください。
「PAREA-API」の詳細については、以下の国際航業ウェブサイトでご確認いただけます。