2020年5月　パーム油サプライチェーンにおける森林減少ゼロの実現（PDF: 1.3 MB） RSソリューション部　研究員　戸田 真理子

2019年10月　パリ協定 二分論と共通ルールの狭間で～ NDC を巡る透明性枠組と柔軟性についての考察 ～（PDF: 0.6 MB） SDGs/気候変動戦略研究所　主席研究員　丹本 憲

2019年8月　地球温暖化対策とブロックチェーン（PDF: 1.6 MB） センシング事業部事業推進部宇宙・G 空間推進室　海外担当部長　津野 浩一

2019年5月　注目度高まる洋上風力発電事業におけるグリーンボンドの活用～グリーンボンドは国内洋上風力発電市場の拡大のきっかけとなるか～（PDF: 0.6 MB） 環境保全部地域エネルギーグループ　研究員　片上 衛

2019年2月　マラウイ森林レポート― 森林とマラウイ人の関係 ―（PDF: 2.2 MB） 技術サービス本部地理空間基盤技術部基盤情報グループ　研究員　髙主 知佳

2018年11月　IPCC「1.5℃特別報告書」～すでに1℃気温上昇、抜本的な対策が求められる～（PDF: 1.9 MB） 気候変動対策研究所準備室　研究員　宮澤 美恵子

2018年7月　気候変動問題とESG投資 ―ユニバーサル・オーナー的発想の重要性とSDGsとの親和性―（PDF: 1.2 MB） 気候変動対策研究所準備室　主席研究員　丹本 憲

2018年5月　地方公共団体における地球温暖化対策への地理情報システムの活用（PDF: 1.9 MB） 宇宙・G空間推進室　海外担当部長　津野 浩一

2017年12月　パリ協定下の市場メカニズム構築に向けた課題および期待（PDF: 0.8 MB） 調査研究開発部　主席研究員　丹本 憲

2017年10月　サブサハラアフリカの農業と気候変動対策　～モザンビークの土地利用転換に見た森林減少の要因と気候変動への影響～（PDF: 4.5 MB） 海外コンサルティング部　副主任研究員　中西 平

2017年 8月　地理空間情報に基づくCPSの気候変動対策への活用（PDF: 2.5 MB） 調査研究開発部　先端技術担当部長　津野 浩一

2017年 7月　世界で拡大しつつあるグリーンボンド市場　～わが国における普及に向けた課題～
（PDF: 3.3 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2017年 3月　求められる気候関連財務ディスクロージャー　～TCFDが最終提言を公表～（PDF: 0.9 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2016年12月　気候変動対策で人工衛星が果たす役割　～低炭素化社会の実現に向けて～（PDF: 2.4 MB） 技術本部　環境保全部　副主任研究員　齊藤 龍

2016年12月　地域エネルギー事業による経済活性化　～地方創生の切り札となり得るか～（PDF: 0.9 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2016年11月　期待される二国間クレジット制度（JCM）の本格活用 ～途上国への低炭素技術移転に貢献～（PDF: 1.2 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2016年10月　低炭素社会実現に向けてのカーボンプライシング概観 ～明示的プライシング(explicit pricing)の重要性～（PDF: 0.5 MB） 調査研究開発部　主席研究員　丹本 憲

2016年 9月　改正FIT法成立　～再エネ導入拡大と国民負担軽減は両立するか～（PDF: 1.1 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2016年 7月　低炭素社会構築のカギを握る自治体の温暖化対策　～民生部門の対策効果を上げる連携のあり方～（PDF: 1.6 MB） 調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子

2016年 5月　再生可能エネルギー導入促進に向けた日本版 発電源証明（GoO：Guarantee of Origin）の導入について（PDF: 0.7 MB） エネルギー事業推進部　研究員　小此木 陽子

2015年12月　特報　COP21　パリ協定採択される ～すべての国、企業が低炭素・脱炭素へ～

（PDF: 0.3 MB）

調査研究開発部　主席研究員　丹本 憲

2015年11月　REDD+をはじめとした森林系クレジットのプライシングについての考え方

（PDF: 1.0 MB）

調査研究開発部　主席研究員　丹本 憲

2015年 8月　来春に迫る電力小売りの全面自由化～地域独占の終焉がもたらすインパクトとは～

（PDF: 1.2 MB）

調査研究開発部　上席主任研究員　山本 美紀子