災害時の迅速な対応に！Google Maps Platformを防災対策に有効活用する方法

Google Maps Platformは、リアルタイムな交通情報による目的地までの最適な経路や、標高および周辺環境といった詳しい地域情報を知ることができる仕組みです。このGoogle Maps Platformの各APIを活用することで、災害時のリスクヘッジを従来よりも効率的に行える可能性があります。
今回は、Google Maps Platformを防災対策に有効活用する方法を解説します。

公共施設がGoogle Maps Platformを活用し、地域の標高情報を把握して地震や津波の対策を行うことが可能です。
Google Maps PlatformのAPIは大別すると「マップ」・「ルート」・「プレイス」の3種類ですが、プレイスAPIの「Elevation」というファンクションによって、緯度や座標などで任意指定した地域の標高情報を取得できます。

プレイスAPIは限りなく広範囲の地域情報を取得可能で、1ヵ月あたり10億人のユーザーが活用しているといわれています。さらに、1日あたり2,000万件以上の位置情報が更新されるため、デバイス上で表示される位置情報と実際の環境とで大きな差異が発生したまま長期間放置されるリスクもありません。

Elevationは上述したプレイスAPIによってあらゆる地域の標高情報を把握できるため、地震による津波の影響をうけやすい海岸部など標高が低いエリアを避けて津波避難場所を選定するといった防災対策を講ずることが可能です。
さらに、山間部や河川が近い地域では、台風や局地的集中豪雨による土砂崩れ・洪水・河川の氾濫といった災害のリスクを促すハザードマップを作成できます。

Google Maps Platformの「ルート」APIを活用すれば、災害が発生して安全な場所まで避難する際に適切なルート検索およびナビゲーションが可能です。

ルートAPIは、即時性の高い交通情報をもとに、徒歩や車などの各種移動手段に応じて目的地までの最適なルートを表示できます。そのため、渋滞に巻き込まれて避難に遅れるなどのリスクを低減し、安全かつ迅速な避難に役立てられる可能性があります。

目的地へ移動するまでの目安となる所要時間も表示されるので、ストリートビュー機能を併用して経路の傾斜や周辺環境などを把握しながらスムーズに移動することが可能です。
防災対策に加え、災害が実際に発生した際のアクションも重要ですから、安全地域までの最適な経路を知ることで二次被害を防げるでしょう。

過去には台風の通過によって河川が氾濫し、多数の近隣住民が逃げ遅れて命を落とすなどの事例もあります。［注1］しかし、Google Maps Platformの各APIを活用することで、ハザードマップの作成および危険予測に加えて最適な避難経路の確保が可能となります。
突発的に発生する災害のリスクを低減して命や財産を守るために、防災対策の一環としてGoogle Maps Platformを活用してみてはいかがでしょうか。

［注1］内閣府：平成30年版防災白書
http://www.bousai.go.jp/kaigirep/hakusho/h30/honbun/0b_3s_02_00.html